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 キッチンなどの住宅機器メーカーが運営するショールームは、従来、建築事業者向けに商品見本を展示するという役割が大きな部分を占めていました。あらゆる業界でエンドユーザー思考が高まっている現状を背景に、ここ数年の間に住宅機器の分野でも、直接、消費者である施主へ訴求の重点が移りつつあるようです。
分譲マンションに自由設計の物件が増えるなど、住宅の建て方そのものが建築事業者主導から、施主自らが設備などを主体的に決めるスタイルに変わりつつあることも大きな要因です。また、住宅機器市場の50％を占めるとされるリフォームでも施主主体の傾向が高まっています。 |
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その一方で、商品選択のカギを握るのは、やはり建築事業者というのも大筋では変わっていません。フェア開催などを通じて、今まで以上に建築事業者との連結を強化する動きも活発化しています。 |
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 増築や拡大移転で展示面積を広げるケースも目立っています。特に新築や移転の場合、場所は市街地よりも駐車スペースを確保しやすい、幹線道路沿いが選ばれています。
また、最近注目を集めているのが「総合ショールーム」です。一般にショールームといえば、設備メーカーや建材メーカーがそれぞれ独自に運営する「単独ショールーム」を意味します。「総合ショールーム」はひとつのビルに、建材、内装、設備など関連するメーカーのショールームが集約されているのが最大の特徴。利用者にとって、必要なアイテムを一度に確認でき、たくさんのショールームをまわる必要がないから便利で効率的ですが、ひとつのアイテムの種類が限定されてしまうことが難点といえるでしょうか。 |
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 売れ筋のスタンダード商品に混じって、高額商品の展示が目立っているのも最近の傾向です。「消費者は実際に商品を目の前にすると、よりグレードの高いものを選ぶ傾向にある」というのは定説。見せて売るという販売戦略の中で、高額商品の売り上げを伸ばすことも重要視されています。 |
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 ショールームの運営には莫大な維持費がかかるものの、その効果はなかなか見えにくいのが実状。コストに見合う売り上げの確保がメーカーにとって、大きな課題となっています。その一方で、最新の商品情報を提供することで、潜在需要の掘り起こしに活用したいという狙いもあり、ショールームのあり方そのものにも少しづつ変化が起こっているようです。コストを抑える点ではネット販売も有効ですが、実物のもつ訴求力はやはり絶大。主要メーカー各社では、ショールームは今後もその重要性を一段と増し、来場者数も増加するとの見方で一致しています。 |
