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| 日本は世界的にみても際立つ速さで、超高齢化（グラフ1）を向かえようとしています。さらに、女性の社会進出による未婚・離婚率の上昇、晩婚化による出産率の低下*、子供を産まない家庭の増加で少子化は加速する一方です。また、熟年層の離婚など世帯を構成する人員が減る原因は様々あります。その傍ら、ペット人口が急増するなどの現状を見ると、家族や居住の形態が著しく変化しているのは明らかです。 *晩婚化による出生率の低下 2005年度版「少子化社会白書」によると、子供の出生率は過去最低の1.29を記録。 生まれた赤ちゃんの約50％が30代の母親から生まれている。 |
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| ※国土交通省H17.2.7資料「住宅事情について」より |
| 傾向としては一般的なファミリー世帯は減少、現代のキーワードとなる下記4タイプの家族類型が急増しています。増加する核家族の中でも特に、高齢者のみの世帯や高齢者が属する家庭が目立っています。世帯を構成する人数（グラフ2・3）が変化すれば、住まいの形もそれに合わせて変えていかなければなりません。少子高齢時代の住まいづくりに必要なのは「自立した大人がともに暮らせる」空間であり、また、将来的にそのように変化する柔軟な住宅設計なのです。 ●夫婦のみの世帯 子育てもとうに終わっており、定年を向かえて第二の人生を送ろうとする熟年夫婦と、子供を産まない比較的若年夫婦が多い。 ●夫婦と子から成る大人親子世帯 この場合の子というのは成人した独身の子供のこと。結婚をせず自分の親と同居するケースが増えている。未婚者の他、ニートや若年フリーターが多いのもこのタイプ。現代社会の特徴的な家族類型。 ●ひとりの親と子から成る世帯 主に団塊世代の子供（夫婦）とその親（高齢者）が同居する年齢の高い世帯。住宅や周辺環境において、介護やバリアフリーが欠かせない。 ●単独世帯 未婚・晩婚化や離婚率の増加にともない、高齢者のひとり暮らしと男女共に20〜30代の自立した単身者が多い。主な住宅ニーズとしては都市周辺の賃貸物件。 |
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| ※国土交通省H17.2.7資料「住宅事情について」より |
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| ※※総務省国勢調査（H12）より |
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